Sustainability

サステナビリティ

環境への取り組み

 

当社は、未来の子孫へ、安全な地球を引き継ぐことが、現在に生きるものの使命であることを自覚し、事業活動の実施にあたり、地球環境の保全を配慮した行動を実施し、美しい地球、美しい日本、美しいまちづくりに貢献します。

環境方針

  1. 地球温暖化の防止
    環境に配慮した商品・サービスの提供や省資源・省エネルギー活動を通じて、事業活動におけるCO2排出量を削減し、地球温暖化の防止に取り組みます。
     
  2. 汚染の防止
    事業活動における大気汚染、水質汚染および土壌汚染などの防止に努めます。
     
  3. 3Rの推進
    事業活動において、グループ全社が3R※を一層推進し、持続可能な社会に貢献します。
     
  4. 環境教育の取り組み
    グループ全従業員を対象に環境負荷低減や自然環境の保全・再生に向けた環境教育を行い、環境問題への意識向上に努めます。
     
  5. 環境コミュニケーションの取り組み
    地域との相互理解をめざし、積極的な情報開示に努めるとともに、次世代を担う子どもたちを主な対象として、広く環境コミュニケーション に取り組みます。
     

※Reduce(ゴミの発生抑制)、Reuse(再利用)、Recycle(再資源化)の頭文字をとって3Rと呼ばれています。

その他、SGホールディングスグループ全体の取り組みについては、SGホールディングスWebページをご覧ください。

SGホールディンクス公式サイト

ダイバーシティへの取り組み

 

当社では、ジェンダーや年齢、障がいの有無、国籍に分け隔てなく、すべての多様な人材がいきいきと働ける職場環境を目指し、ダイバーシティ活動に取り組んでいます。

取り組み事例

多様な働き方を支援する各種制度の整備

  • 全社一斉ノー残業デーの実施
  • 年次有給休暇の時間単位での取得
  • テレワーク制度の導入

多様性の理解促進

  • アンコンシャスバイアス、心理的安全性の重要性に関する研修実施
  • 『多様性を“生かす”』研修実施

男性の育児休業取得促進

  • 男性の育児休業取得促進に関する研修の実施(全従業員対象)
    ①統計からみる男性育児休業の課題
    ②育児休業取得のメリット
    ③育児休業制度の解説(出生時育児休業含む)
  • 取得対象者に対する個別説明の実施
    男性にも安心して育児休業を取得していただけるよう、アンケート等で不安が多かった要素を含め説明
  • 男性の育児休業取得者による座談会の開催
    トークテーマ:実際の取得のきっかけ、休業中の子育てなど
    実際に取得した男性従業員3名をパネラーに迎え座談会を実施
    その様子をweb会議システムでLIVE配信

女性活躍推進

  • 女性従業員向けのキャリアアップ支援座談会の実施
    トークテーマ:管理職を打診された際の気持ち、必要だと思うスキル、実際になってみての感想など直近数年で管理職となった女性従業員4名をパネラーに迎え座談会を実施
  • キャリアアップに関する意識調査の実施
    現在の女性従業員がキャリアアップに対しどのような考えを持っているのか実態を把握するために実施

介護との両立支援

  • 介護と仕事の両立支援セミナーの実施
  • 介護経験者へのヒアリング実施
    ヒアリング内容:介護でどんな苦労があったか、仕事との両立のためにあると嬉しいサポート等
  • 社内ポータルサイト上での情報発信
    ①当グループの介護に関する福利厚生情報
    ②当社オリジナルの「状況把握チェックシート」を作成し、活用方法を案内
    ③介護に関する従業員アンケートの結果、分析内容共有
    ④介護経験者へのヒアリング結果共有、認知症に関する情報共有

その他、SGホールディングスグループ全体の取り組みについては、SGホールディングスWebページをご覧ください。

SGホールディンクス公式サイト


sustainability-mark.png

健康経営の取り組み

当社では、2018年より、「経営ビジョン実現のためには、従業員一人ひとりの健康な身体と精神が不可欠である」という考え方のもと、中期経営計画の重点施策の一つに健康経営を掲げており、企業価値の向上を目的に以下の体制で取り組みを推進しています。

 

健康経営を推進するための体制

map0913.png

【お取引先さま向け】健康経営推進ガイドライン

SGホールディングスグループは2030年に向け、長期ビジョン「Grow the new Story. 新しい物流で、新しい社会を、共に育む。」を掲げております。持続的な成長を遂げるには、自社の力だけではなく、パートナー企業と連携し、共に進むことが欠かせません。健康経営の取り組みにおいては、当社単独ではなく、サプライチェーン全体での取り組みが求められるようになってきました。これを受け、お取引先の皆さまと共通の認識をもち、協調して取り組むべく、「健康経営推進ガイドライン」を定めました。取引先の皆さまにおかれましては、本ガイドラインへのご理解を深めていただくとともに、取り組みの推進をお願い致します。

  1. 健康への取り組み
    従業員の健康への重要性を理解し、健康増進につながる取り組みの実施や、健康経営優良法人認定取得(自治体等の表彰制度も含む)を推奨します。
     
  2. 労働時間の管理
    長時間労働は従業員の健康障害リスクを高めるため、労働時間の削減に努めてください。
     
  3. 健康管理
    法令で定められた健康診断を実施し、従業員の疾病予防と早期発見に取り組んでください。また従業員のメンタルヘルス対策を実施し、十分に配慮をしてください。
     
  4. 働きやすい職場づくり
    1)労働者の安全と健康の確保
    職場における安全衛生に関する関連法令や社内規定を遵守し、心身ともに安全で快適に仕事ができる職場づくりに取り組んでください。
    また、労働安全衛生関連の認定取得を推奨します。
    2)人権の尊重
    年齢、性別、国籍、障がいの有無などによる一切の差別やハラスメント等の人権侵害を禁止します。
     
  5. ワークライフバランスの推進
    ワークライフバランス推進のため、育児や介護といった個別事情に応じた働き方への支援が重要となっています。そのため、法令で定められた権利を与えるとともに、各種制度の周知、相談窓口設置等の雇用環境整備に努めてください。また、育児や介護などのワークライフバランスに関する表彰・認定の取得を推奨します。
TOPへ戻る